2014年12月05日

尖閣問題に見る中国の「厚顔無恥」っぷり

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毎度おなじみ尖閣問題。

改めて経緯を振り返ってみると、日本の領土たるこの島について、1971年以降中国・台湾が領有権を主張し始めた、というのが経緯である。

問題が大きく膨れ上がった原因としては、1968年、尖閣諸島近隣に大量の石油資源が埋まっている可能性が指摘されたことである。

それまでは問題にもしていなかったはずなのに、資源が手に入るかもしれないとなったとたんいきなり領有権を主張し出すあたり、何とも面の皮の厚いことだが、ともかくそれ以来ごたごたが続いており、近年では中国船による領海侵犯が頻発するなど、緊張は高まる一方である。






この問題に対して、ネット上では中国政府に対する批判の声が数多くあがっている。

「日本政府は中国に一歩も妥協してはなりません」「尖閣諸島を紛争地として認めている、日本政府にこれが言えるなら、今までの日中間の喧嘩は何だったのか」など、中には日本政府の弱腰な対応に憤る声もある。

いずれにせよ、政府にははっきりとした意思表示を望むばかりである。

  
posted by ダーマン at 23:00| Comment(0) | 尖閣問題 | 更新情報をチェックする

東日本大震災時の自衛隊の活動について

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2011年3月の東日本大震災。

三年以上が経過した現在でも残る悲惨な爪痕に心を痛めている人は多いだろうが、その一方で、意外と知られていない事実がある。

自衛隊の救護活動である。

実は今回の震災における救護活動は、自衛隊の創設以来最大のものだったことが関係者の証言から明らかになっている。

合計1066万人の人員と、291日間という期間がその過酷さを物語っている。






この活動により数多くの人命が救われたが、しかしそれ以上に救われたのは、人々の心であったのかもしれない。

ネット上でも、「私たちは自衛隊のみなさまをこれ以上日陰で耐えさせてはならないと思う」など、自衛隊への感謝の声が散見される。

「市民」からの自衛隊への風当たりの強さは、ある意味すでに日常的なものと化してしまった感があるが、そんな歪んだ「日常」を見直すべき契機として、かの震災はあるのかもしれない。

人々の命を守るため必死で戦った彼らが「武装集団」として忌避されるのでは、あまりに報われない。




  
posted by ダーマン at 22:00| Comment(0) | 自衛隊 | 更新情報をチェックする

日米安保を強固にするためにも集団的自衛権は必要!

集団的自衛権とは、ある国が他国から攻撃を受けた場合、その国の友好国が協力して一緒に防衛、戦闘を行う権利であり、国際法でも認められている。

しかし日本では戦後の左翼思想により、武力行使することは悪とされ、今年安倍政権が集団的自衛権の行使を閣議決定した際は、左翼団体は反対デモを開催、左翼系メディアも「戦争が始まる」とデタラメな報道を繰り返した。

しかし集団的自衛権が認められない状況を放置すると、例えば太平洋上でアメリカの船が他国から攻撃を受けて撃沈、その側に自衛隊の船があったとしても、助けることができないことになる。

するとその瞬間に日米関係に亀裂が走ることになるのだ。






それを避けるためにも、他国と同じように日本も集団的自衛権の行使可能な状況をつくっておかなければならないというわけだ。

ネットユーザーの間では「これでやっと少しだけ普通の国になれた」「集団的自衛権は抑止力になる。戦争をしない国にするためにも必要」と、安倍政権の取り組みを評価する声が圧倒的多数である。

しかし行使実現に向けては関連法の整備が必要で、本格的な議論はこれから始まることになる。

  
posted by ダーマン at 21:05| Comment(0) | 日記 | 更新情報をチェックする

河野談話は早期撤回して韓国のおかしな主張を論破せよ!

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1993年8月4日に当時の河野洋平官房長官によって発表された談話。

事実上、慰安婦の強制性を認める内容となっている。

しかし談話作成に当たって、韓国側が用意した十六人の元慰安婦による証言のみを元に作成されたため、韓国に配慮しただけの杜撰な内容であることが明らかになった。

そもそも談話は韓国側からの要望によって作成され、この談話を発表することで「これ以上の責任追及はしない」というのが当時の日本政府が韓国政府との間に交わした約束であった。

しかし談話を受けた韓国側は、この談話を外交カードとして利用、日本にさらなる謝罪と賠償を求めることになってしまったのだった。






政府が慰安婦の強制性を認めてしまった効果は大きく、この談話を元に韓国はこの日本に責任を求め、国際的にも慰安婦が性奴隷であったということが既成事実となった。

外交上、談話が日本の足枷になっているため、談話撤回を求める国民が増加、デモや集会も頻繁に開催されている。

国民の多くは談話発表に至った河野氏に対して「切腹して責任を取れ」と怒りを隠さず、また現在政権を担っている安倍首相や菅官房長官に対して「慰安婦の強制性を否定する新たな談話を出して欲しい」と要望している。

  
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東海表記問題とは?日本海は国際的に浸透した呼称だから変更してはならない!

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国際的にも日本海という名称が定着しているが、韓国では「東海」と名称を変更しようと躍起になっている。

狡猾な韓国は慰安婦問題がそうであったように、日本だけではなく他国、そして国連などの国際機関にも働き掛けることで、世界中に「東海」を定着させようと活発な動きを見せている。

こうした韓国の活動が実り、アメリカのバージニア州は、学校の教科書に「東海」併記することが決定した。

こうした流れを受けて、インターネットでは今後を懸念する書き込みが掲示板などに殺到している。






その多くは政府に広く周知を呼び掛けるものであり「17世紀の地図にも『日本海』と記載されていることを拡散すべき」と主張する者もいる。

また「朝鮮半島からすれば東にあるが、日本から見たら東じゃないから『東海』なんて呼べない」と、韓国の自分本位な主張に異を唱える意見も散見される。

韓国は他国を巻き込んだロビー活動に政府主導で力を入れているという実態がある。

日本は今までのように黙っているだけでは、今後「東海」が定着する可能性もゼロではないから、日本も何かしらの対応をしていく必要があるはずだ。

  
posted by ダーマン at 21:00| Comment(0) | 東海表記 | 更新情報をチェックする

韓国の慰安婦像、実は違法だった!?

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慰安婦像(慰安婦少女像)は現在全部で二つ、一つは韓国ソウル市の日本大使館前に、もう一つはアメリカカリフォルニア州グレンデール市の公園に設置されている。

前者は2011年12月、慰安婦問題について日本政府への「謝罪と賠償」を求める「水曜デモ」の千回記念に設けられたものだが、実はこの慰安婦像、法律上は違法であることをご存知だろうか。

問題の像は同市の歩道上に設置されているが、設置にあたって市に許可をとっていない。






また立地は日本大使館の目の前(!)である。外国大使館に対してその威厳を侵害するような行いをした場合、ウィーン条約大第22条「公館の威厳の侵害」にあたるとされているが、韓国側からの対応はご承知の通りである。

この慰安婦像について、ネット上では批判的な意見が多く見られる。

「韓国人は事実を直視できない哀れな民族」「朝鮮人は『国際法なんてクソくらえ』と思っているのでしょう」など、憤りを通り越して、呆れ・哀れみに近い物も中にはある。

どのような主張であれ、守るべき規律・マナーがあるということを、韓国が理解できる日は来るのだろうか。




  
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世界を見渡せば親日国家で溢れている!

日本では戦後、自虐史観教育が行われたことによって「日本はアジアの嫌われもの」という認識が広まった。

しかし大東亜戦争が侵略戦争ではなかったことや、この戦争で日本がアジアの独立を勝ち取ったという史実が国民の間に知れ渡るようになったこともあって、中韓を除くほとんどの国が親日国家であることを認識するようになった。

こうした流れを受けてインターネット上では「中韓は切り捨てて親日国家との関係を強化しよう」という意見が主流となり、それを具現化されている安倍外交を評価する国民も多い。






また、中国の脅威に脅かされるアジアの国々の首脳からは、「アジアのリーダになれるのは日本しかない」と日本が憲法を改正して軍事強国になることを望む声や、戦後弱体化した日本がかつての姿を取り戻すことを望む声が届いている。

こうした声はネットユーザーによって拡散され、共感する国民が増えているようだ。

こうした国民こそが、安倍首相が掲げる「戦後レジームからの脱却」を後押しすることは間違いないだろう。

  
ラベル:親日国家 アジア
posted by ダーマン at 20:56| Comment(0) | 親日国家 | 更新情報をチェックする

嫌韓は日本のみならず世界に浸透!?

ワールドカップなどスポーツの国際大会における韓国人サポーターのマナーの悪さや、中国人ほどではないにせよ韓国人観光客のマナーの悪さ、そして劣悪なパクリ商品をつくる続ける韓国企業の実態などがアジアを中心に世界でも徐々に知れ渡るようになり、「嫌韓」はワールドワイドな展開を見せているようだ。

多くの韓国企業が進出してアジア各国に工場を設置している。

しかし現地の労働者を徹底的に見下した態度を取り、劣悪な労働条件を課した。






ミャンマーでは労働者にトイレに行くことすら許さず問題になったこともある。

また、昨年は朴槿恵大統領が米韓首脳会談のために訪米した際に、同行した報道官が在米韓国人にセクハラしたことが発覚し、韓国人の貞操観念が問題視されたのだった。

こうした世界の嫌韓に対して、日本のネットユーザーは「韓国人の正体がもっと世界に広まって欲しい」と歓迎するムードにあると同時に「これを機に竹島問題や慰安婦問題で韓国の主張のおかしさも広まればいい」と、問題解決を望む声もある。

  
ラベル:嫌韓 韓国 日本 世界
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親日を表明する台湾との関係強化は必須!

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トルコやモンゴル、そしてインドやパラオなど、世界には親日国家がたくさんあるが、中でも台湾の親日度は他国を凌駕する。

大東亜戦争で日本が敗北するまで、台湾は朝鮮と同じく日本の統治下にあった。

その期間、日本は台湾でインフラ整備を進め、質の高い教育を与えた。

そういった事実を戦後になっても台湾では教え伝えられ、日本に感謝の心を忘れないでいてくれるのである。






2011年3月11日にした東日本大震災において、日本は大打撃を受けた。

その際にどの国よりも早く救援に来てくれたのが台湾のレスキュー隊であり、どの国よりも多くの寄付金を送ってくれたのが台湾だった。

こうした台湾の行動はインターネットで感謝の心と共に伝えられた。

しかし日本は中国と国交正常化した折りに、台湾とは政府間の国交を断絶した状態にあるため、ネットユーザーからは「中国と断交して台湾と交流しよう」とか「日台で連携強化をすべきだ」という意見が加熱している。

また台湾とフィリピンの間にあるバシー海峡は日本の大切なシーレーンであるため、台湾侵略を狙う中国に対して「日本が守らなければ」と強い覚悟を表明するユーザーもいるのである。

  
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Kの法則とは?韓国とは交流すると不幸になるだけ!

韓国と関わると不幸になることを「Kの法則」として、ブログやまとめサイトで話題になっている。

例を挙げるとキリがないが、過去を振り返ってみると日本は韓国を併合したことにより、多くの歴史問題を抱えることになったし、謝罪と賠償を求め続けられることになった。

また現在に置き替えてみても、やはり韓国と関わった企業などにはロクなことがないようだ。






フジテレビは韓流をゴリ押ししたことで視聴率が低下、番組のスポンサーだった花王も不買運動により業績が悪化した。

企業だけでなく、韓国人と結婚した芸能人が不幸になったり、韓流ドラマにハマって韓国を旅行した日本人が現地で犯罪の被害に遭うなど、とにかく韓国と関わって不幸になる者が後を絶たないというわけである。

こうした「Kの法則」について、インターネットでは「韓国と断絶しろ」「国家間、企業、個人に至るまで、韓国を手を組むのは危険」「韓国と交流するのを法律で禁止にしろ」といった意見が書き込まれているようだ。





  
posted by ダーマン at 20:47| Comment(0) | 韓国 | 更新情報をチェックする

自衛隊が誇る戦闘機F-2とは?国産の兵器を開発して強い日本を取り戻せ!

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日本はかつてのように純国産の戦闘機を開発、製造すべきだという声が増えている。

しかし戦後、アメリカは日本の開発に待ったを掛け続け、アメリカ製の戦闘機を輸入せざるを得ない状況が続いているのが現状だ。

2000年に航空自衛隊に配備されたF-2も、当初はエンジンのみ輸入し、その他は国産になる予定だったが、アメリカから圧力をかけられたことによって米ジェネラル・ダイナミクス社のF-16戦闘機をベースに日米で共同開発することになったのだった。






かつて日本は零戦など当時の最高峰の戦闘機を開発した実績があることから、アメリカは日本の開発・技術力を極端に恐れる傾向がある。

しかしアメリカは今、経済状況の悪化によって、覇権国家としての地位を失いつつある。

そのため日本はいつまでも防衛・安全保障をアメリカに依存していてはならない。

インターネットでは「アメリカの圧力なんて無視してどんどん国産の兵器をつくらなければ駄目だ」といった意見を主張する国民も多く、今後の日本政府の判断に注目が集まっている。





  
ラベル:F-2 自衛隊 戦闘機
posted by ダーマン at 20:46| Comment(0) | 日記 | 更新情報をチェックする

サムスングループの黒いうわさ

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「サムスングループ」といえば、言わずと知れた韓国最大の財閥である。

サムスン電子、サムスン電機、サムスン生命など64の企業からなっている。

野球やサッカーなど韓国国内のスポーツにも携わっているほか、オリンピックの公式スポンサーにもなっている。

統計によれば同グループの市場価値は韓国国内全体の二割を占めるとされており、文字通り韓国を代表する大企業であると言えよう。

しかし、そんなサムスンに裏金疑惑が浮上していたのをご存知だろうか。






これは2007年、サムスングループ法務部を退職したキム弁護士の証言から発覚したもので、額にしておよそ一兆ウォン(日本円で約1264億円)の大金である。

その後の捜査の結果、会長のイ・ゴンヒは脱税の疑いで逮捕されたが、裏金については時効により問われておらず、2009年、恩赦を受けて出所している。

ネット上では、このサムスンについて、「iPhone6の売れ行きが絶好調でサムスン窮地!」など、最近発売されたiPhone6との関係から注目する声が散見される。

サムスンもスマートフォン産業に進出しているが、そちらの部門では業績が振るわず、苦戦しているとのこと。

上記のような悪いイメージを払拭できなかったととるのは考えすぎだろうか?

  
ラベル:サムスン
posted by ダーマン at 19:00| Comment(0) | サムスン | 更新情報をチェックする

何でもかんでも韓国起源を唱えるのが韓国人!

韓国人は何かというと料理や文化に対して「韓国で発祥した」と起源を主張する。

その頻度があまりにも高いことから「ウリジナル」と呼ばれ嘲笑の的となっている。

当然、その標的な日本にも向けられ、歌舞伎や相撲、そして寿司の起源まで唱えているのだから質が悪い。

またサッカーや飛行機も韓国で誕生したと訴え、世界の国々からバッシングを受けたという話もある。

朝鮮半島の歴史を振り返ってみると、多くの時代は中国大陸を治めた王朝の属国として存在してきた。






そのため朝鮮には誇るべき文化や伝統が極めて少ない。

だから起源を主張することで、自分たちを慰めるしかないのかもしれない。

このような韓国人の主張はインターネットでもネタになることが多く、「韓国人のつくった物はトンスル(人糞酒)だけだろう」「茶道の起源も主張しているけど、何で魔法瓶(水筒)を使っているんだよ」と徹底的に笑いの対象となっている。

ただ韓国は、世界で人気を集める日本の漫画の起源についても「韓国のマンファだ」としてキャンペーンをしている。

もちろん多くの人はそんなことを信じてはいないが、捏造された慰安婦問題が世界では事実として定着してしまった実例がある。

日本も笑ってばかりいないで、何かしらの対応をしなければならないのかもしれない。




  
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日本解体を目論む日教組が続ける反日教育とは……!?

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日教組とは、日本の教員による労働組合の連合身体であり、正式名称は日本教職員組合。

主に反日左翼的な思想を持つ教員たちによって構成され、授業では自虐史観に駆られた思想の下、歴史の授業では「日本は侵略国家であった」や「先の大戦で日本はアジアの国々に迷惑をかけた」といった教育を生徒たちに教える教員までいる。

また日教組の影響が強い高校などでは、修学旅行で韓国を訪問。現地で生徒たちに元慰安婦とされる韓国人に土下座で謝罪をさせるという事例まである。






日教組に所属する教員は徐々に減少しているものの、卒業式などで君が代不斉唱・不起立を実行したり、左翼系団体と手を組んで脱原発デモを主導するなど、日本を貶める活動を続けている。

例えば日教組の下部組織であり、沖縄県の教員組合である沖教祖は今なお過激な活動を続けており、地元の左翼系新聞『沖縄タイムス』や『琉球日報』の捏造記事を授業の資料として用いて、大東亜戦争で日本軍が虐殺を行ったという嘘を生徒たちに教えているのである。

 インターネット上では、自身が学生時代に受けた日教組教育を書き込む者が多く、当然怒りの声が飛び交っている。

「公立校の先生は公務員。公務員には労組が認められていないはず」といった声は常にあり、国会でも議論になったことがあるが、その点について総務省などは曖昧な答弁を続けていることから、日教組の反日活動に対する規制を呼び掛ける国民も多くいるようだ。

  
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技術力がなくても海外進出を続ける韓国に落とし穴

韓国の大手鉄鋼会社ポスコは、インドネシア国営会社クラカタウ・スチールと合弁会社を設立。

昨年12月にインドネシア国内に完成した製鉄所に火入れ式を行った。

しかしその9日後に機械のトラブルによって操業は停止。

ポスコ側は「工場稼働初期にはよくあることだ」と声明を発表したが、その3週間後に、今度は作業員の操作ミスによって高炉に熱風が行き届かなくなり、高炉を解体しなくてはならなくなったのである。

ポスコ側の発表では、この事故による被害額は少なく見積もっても96億円に達するという。






韓国はポスコに限らず、企業の海外進出が相次いでいるようだが、事故や故障が相次いでいるため、とても日本のような技術力があるとは思えない状況だ。

そのためインターネットでは「韓国企業を受け入れる国は馬鹿だ」といった意見が目に付く。

また韓国は原発の建造を受注していることから、「韓国なんかに原発をつくらせたらチェルノブイリの二の舞になるぞ」と危惧する声もあるようだ。

  
posted by ダーマン at 14:04| Comment(0) | ポスコ | 更新情報をチェックする
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