2014年12月11日

天安門事件 共産党政府の残虐性を象徴する事件!

天安門事件

1989年6月4日に中国北京市にある天安門広場において、一党独裁の体制を敷く共産党政府に対して、学生を中心に民主化を訴える市民が集結した。すると政府は人民解放軍を派兵し、武力をもって弾圧。

多くのデモ参加者が銃弾で撃たれたり、戦車に轢き殺されることになった。

犠牲者の数は政府の公式発表では319人とされているが、本当は数万人に及んでいるのではないかという分析もされている。






今年は事件から25周年だったため、日本各地でも集会が行われ、日本においても中国共産党を批判する声が高まっている。

当然その声はインターネット上でも溢れている。

ツイッターではチベットやウイグルにおける侵略や弾圧と共に、政府の残虐性を示す省庁として天安門事件を紹介し、「アジアの安寧のために中国共産党を打倒しよう」といった意見も多い。

しかし中国大陸の歴史を振り返ってみると、どの王朝も武力でもって制圧し、武力でもって国を統治、そして侵略と弾圧を繰り返すことで自国を強化、そしてクーデターや内戦によってまた別の統治者が誕生するという歴史を繰り返してきたため「共産党政府が倒れたところで、また別の似たような政府が誕生して、人々を弾圧するだけだ」という冷静な分析もある。

  
posted by ダーマン at 22:00| Comment(0) | 天安門事件 | 更新情報をチェックする

対馬仏像盗難事件に見る韓国の実態

対馬 仏像

「韓国」「仏像」とくれば、当然「対馬仏像盗難事件」である。

これは2012年、対馬の3つの神社や寺から合計3対の仏像が韓国人によって相次いで盗難された事件を指す。

文化財たる仏像を盗むなんて言語道断、罰当たりも甚だしいが、そこで終わらないのが韓国である。

事件発覚後、犯人はすぐに逮捕され、仏像も3体のうち2体が帰ってきた。






しかし、残りの1体についてはどこへ行ったか行方が分からないばかりか、韓国国内では、「そもそも仏像を返還すべきではなかった」などという意見まで広まっているのだという。

盗人猛々しいとはまさにこのことだが、韓国側の言い分としては、「問題の仏像は本来韓国の物で、豊臣秀吉の朝鮮出兵時に強奪されたものであるという可能性があり、事実関係がはっきりするまで返還は止めておくべきだ」ということらしい。

つまり伝家の宝刀、「○○は元々韓国のもの」がまたしても炸裂したわけだ。

これに対して、「ふざけているのか」「恥の概念もない民族はサイテー」など、ネット上では呆れの声が数多く上がっている。

他国の文化財を盗むのみならず、下手な言い訳で煙に巻こうとしてくるとは、このような国が隣国である不幸を、我々はいったいどう受け入れればいいのだろうか。

  
posted by ダーマン at 19:00| Comment(0) | 対馬 | 更新情報をチェックする

UAE原発と韓国の呆れた「常識」

韓国の電力会社、コンソーシアムにより、アラブ首長国連邦(UAE)に建造中のバラカ原子力発電所。

発表時から不安が一杯だったが、そこは期待を裏切らない(?)韓国のこと、やはりやらかしてくれた。

原発建造に当たって部品を製造・納品していたいくつかの企業の中に、過去に報告書の内容を偽造していた企業があったことが明らかになったのである。

これについて、コンソーシアム側は具体的な社名を公表していないが、当然UAE諸国側は不安と憤りを感じているとのこと。






取り扱っている品物が品物であるだけに、万が一問題が起こった場合、被害は全世界に拡大しうる。

細心の注意を払って工事を進めてもらいたいところだが、そこは韓国、期待するだけ無駄だったようだ。

この件について、ネット上でも「そもそも規格をクリアした商品を作れるの?」「UAEは専門家を欧米から雇って検査すべき」「これが韓国の日常で常識です」など、批判というよりは呆れの声が目立つ。

怒るのも疲れてきたところだが、「いい加減にしてくれ」と声を上げ続けることが大切なのだろう。

  
posted by ダーマン at 18:58| Comment(0) | UAE 原発 | 更新情報をチェックする

産経新聞ソウル支局長が在宅起訴!?

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産経新聞前ソウル支局長、加藤達也氏が在宅起訴された。

罪状は、氏の書いたパク・クネ大統領の批判記事が名誉毀損にあたるためとされている。

しかし、パク・クネ大統領の就任以来の言動は、(少なくとも日本からすれば)適切なものとはいえず、メディアを通して批判されても仕方がない側面もある。

それに一々腹を立てて法的措置に訴えていては、表現の自由を守ることなど夢のまた夢である。






実際、メディアによる政権批判を事件として取り締まるというのは、国際的に見てあまり常識的な行動とは言えないらしい。

韓国の非常識ぶりがまたしても露呈された感があるが、ともかくこの事件について、ネット上では「韓国に強く抗議するべき」「むしろ裁判に出てすべてぶちまけるべき」など、加藤氏を全面的に擁護する声が目立つ。

冷静に考えればそれも当然のことだろう。

なお、去る10月15日、第67回新聞大会において、日本側から韓国に起訴撤回を求める旨が決議された。

報道の自由を、そして何より勇気ある1ジャーナリストの人生を守るべく、毅然とした対応が求められるところである。


posted by ダーマン at 18:56| Comment(0) | 産経新聞 | 更新情報をチェックする

チベット問題――中国の黒い過去②

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チベットは元々ヒマラヤ北部、チベット高原に位置する独立国だったが、現在当地は「チベット自治区」として中国の領土となっている。

これは1949年、中華人民共和国が国家として成立した際、「チベットを解放する」との名目で併合が行われたためである。

以来60年以上もの間、チベットの人々は愛する故郷を取り上げられ、中国の支配下に置かれ続けてきたのである。






当然その憤りは激しく、過去には現地住民の武装蜂起が何度も起こっているが、そのたびに中国共産党からの人権を無視した弾圧・虐殺が繰り返され、膨大な死者が出ている。

このチベット問題について、ネット上では、「これはただ単に外国人が可哀想な目に遭っているという問題ではない。自分自身の問題として、我々日本人も考える必要がある」「左翼はチベット問題にはなぜかだんまりですね」など、隣国としての日本のふがいなさに憤る声が散見される。

大国の行き過ぎた行いに、何かできることはないのか、一人一人が考えることが求められている。
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ウイグル問題――中国の黒い過去①

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ウイグル民族は人数およそ1000万人、タリム盆地に住まうトルコ系の民族であり、そんな彼らをめぐって話題となっているのがウイグル問題である。

1955年、彼らの土地は中国に事実上併合され、「ウイグル自治区」と呼ばれるようになった。

タリム盆地は天然ガスや石油、ウランといった資源が大量に埋蔵されている。

領土と資源を同時に手に入れられ、中国側は大満足といったところだろうが、ウイグル族の人々からすればたまったものではない。






彼らはイスラム系の文化に根ざした生活を古くから続けており、中国人の文化・風習とは根本からしてそぐわないのである。

ウイグル族の中には当然不満がたまっており、現に独立を求めた武装蜂起が頻発している。

中でも、200人以上が殺害された1997年のグルジャ事件は記憶に新しい。

このウイグル問題に関連して、ネット上では、「慰安婦よりも議論すべきはこちら」「左翼はウイグル問題になるとなぜかだんまりを決め込むから無責任」など、隣国としての日本の働きのふがいなさを指摘する声が目立つ。

大国の驕りについて、見て見ぬ振りをすることが本当に「平和」につながるのか、考えるべきときが来ていると言えよう。
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日韓トンネル構想の現在とは?

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日韓トンネルとはその名の通り日本と韓国とをつなぐトンネルである。

具体的には九州からスタートし、約220メートルの距離を経て韓国へ、というルートになる。

ただしこれはあくまで「構想」であり、実現には至っていない。

日本と韓国とをトンネルでつなぐという計画は、古くは戦前から存在していたが、第二次世界大戦の開戦および激化を理由に一度頓挫。

戦後、今度は1980年代に統一協会主導で新しい建造計画が立てられるも、2011年、収益が見込めないとの理由からこちらも建造が打ち切られ現在に至る。






このように、結局実らなかった日韓トンネル構想だが、ネット上では「完成したって決して国益にはならない」「むしろ頓挫してよかった」など、現状に対して肯定的な意見が目立つ。

背景には、近年の日韓関係の冷え込みや、統一協会への反感などがあるのだろう。

隣国同士とはいえ、相変わらず問題が山積みな日本と韓国。

仲良くトンネル掘りをする前に、解決すべき物事がたくさん残されているということだろう。
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韓流ブームの終わりと、現在の新大久保

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日本有数のコリアタウン、新大久保。

数年前は「韓流の街」として話題になったが、「韓流ブーム」に陰りが見え始めた昨今、そのイメージも下火になりつつある。

たとえば今年4月、韓流百貨店が経営悪化の末倒産したのは記憶に新しい。

背景としては様々なものが考えられるが、「そもそも韓流ブームそのものがマスコミのステマだったのでは」「あれだけ関係を悪くするようなことばかりやっていれば、人気が損なわれない方がおかしい」などの声がネット上では主流のようである。






ちなみに、「韓流」の波が去った現在では、新大久保には、台湾、インド、モンゴル、イスラム諸国など、韓国以外の様々な国のお店が集まっているという。

飲食店や土産物屋など、店の種類は多岐にわたり、「韓流」ブーム終焉後の閑散とした雰囲気が嘘のように活気を取り戻しているとのことだ。

これが本当なら、大変喜ばしいことである。

いっときのブームに終わらない、真の「国際交流」がこの街から始まることを望む。
posted by ダーマン at 18:49| Comment(0) | 韓流 | 更新情報をチェックする

「セウォル号事件」の悲劇

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今年4月、韓国の大型旅客船「セウォル号」が観梅島沖海上で転覆した。

通称「セウォル号事件」である。

同船には修学旅行中の高校生と引率の教師合計約300名の他、一般客が100名以上、事務員約30名が乗っており、韓国における海難事故としては史上最大の物である。

被害に遭った人々やその遺族は気の毒な限りだが、しかし調べてみて明らかになるのは、やはり韓国の「お粗末さ」であった。






まず目に付くのが事故の原因である。

事故後の調査により、原因は船体の強引な改造や、船員の不適切な対応、運行会社の杜撰な管理にあったとされる。

つまり、事前の準備を怠らなければ防げたはずの「人災」だったのだ。

またそれ以上に嘆かわしいのは、事故直後の船長の対応である。

本来、事故が起こった際には率先して救助の指揮を取るはずの船長が、このセウォル号事件では、勝手に脱出し、救助を受けていたことが明らかになったのだ。

救助活動を完全に無視しての行いであり、もしここで適切な対応が取られていたなら、これほど大量の犠牲者は出ていなかったともされている。

「韓国人にまともな事故対応なんてできるわけがない」など、この件について、日本では厳しい声が上がっている。

まだまだ発展途上な隣国だが、彼ら自身が成長しない限り、こうした悲劇は繰り返されるだろう。
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韓流ブームの終わりの始まり

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2000年代始め、ドラマ「冬のソナタ」を皮切りに爆発的に広がった「韓流ブーム」。

「ヨン様」に群がる中高年女性などが各所で話題となった。

しかし近年、この韓流ブームの人気にも陰りが見え始め、「韓流は終焉を迎えた」との声も一部ではある。

たとえば今年4月には、東京新大久保の「韓流百貨店」が経営破綻の末閉店。






ブームの中心となっていた場所だっただけに、これは象徴的な出来事だった。

その後も大阪市に建造予定だった「マルハン」の韓流テーマパークの工事見直しや、「少女時代」のライブチケット代暴落(ネット上ではなんと500円前後で取り引きされていたとも)など、各所で「韓流の終わり」が見え隠れしている。

「インチキばれてブーム終焉」「捏造韓流ブームで日本人を洗脳していたが、現在韓国に対する日本人の嫌悪感は日増しに高まっている」など、ネット上では「そもそも韓流ブームそのものが疑わしかった」との指摘もある。

一過性のブームなどではない、本当に上質な「文化」とは何なのか、見直されてきていると言えよう。

  
ラベル:韓流ブーム
posted by ダーマン at 18:45| Comment(0) | 韓流 | 更新情報をチェックする

心神は軍事強国・日本復活の象徴となるか!?

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心神とは、防衛省・技術研究本部が三菱重工業を契約企業として開発している先進技術実証用の航空機。

日本は戦後、GHQに占領されたために軍需産業が停滞。

GHQが撤退した後も、アメリカなどの戦勝国からは自国の戦闘機を製造することを牽制され、国内においてもメディアなどから常に軍需産業は批判の対象とされてきたため、思うように開発が続けられてこなかったという現状がある。






しかし 先の東京都知事選に立候補して、惜しくも落選した元航空幕僚長の田母神俊雄氏は、防衛システムや戦闘機の多くを他国からの輸入に頼っている現状を憂いて、日本も他国と同じように自国で開発をするべきだと主張していることから、日本ではネットを中心にその意見に同調する国民が増えている。

そのため心神に寄せられた期待も大きく「かつて世界一の戦闘機・零戦をつくった日本が本気になって開発すれば、世界一の兵器がつくれるはずだ」と完成を望む声が多い。

また、中国や朝鮮半島など、東アジアの情勢が混迷していることから「防衛費を増強して国産の兵器を開発、抑止のための軍事強国にならなければ駄目だ」と主張する国民も増えているようだ。

  
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在日韓国・朝鮮人のみに与えられた在日特権とは……!?

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日本に住む外国人にだけ与えられた権利で、主に在日韓国・朝鮮人の特別永住者を対象に与えられている。

特別永住者は、そもそもは仕事を求めて自らの意思で日本に移住してきた者ばかりであるが、「強制連行されてきた」と嘘を主張し、日本政府に多くの権利を求めてきた。

その結果、彼らは多くの権利を得ることになったのだが、入管特例法は代表的な特権と言え、昨今「ヘイトスピーチ」とされる抗議活動が話題になっている『在日特権を許さない市民の会』は、入管特例法の廃止を一番の目的に掲げている。





入管特例法は在日韓国・朝鮮人のみに認められた永住資格の付与であり、日本人と同等の権利を与えられることになった。

そのため、他の外国人が日本で犯罪を犯したら、日本で刑期を受けた後は国外退去処分となる。

しかし在日韓国・朝鮮人は、犯罪を犯しても日本に滞在し続けることができるのだ。

こういった特権に対する日本人の怒りは凄まじく、ネットでは「今すぐすべての在日特権を廃止せよ」や「在日を朝鮮に送還すべきだ」という声が他を圧倒している。

また、「入管特例法という特権を在日韓国・朝鮮人のみに与えることは、他の外国人に対する差別だ」という的を射た主張をしているネットユーザーもいる。

  
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コピノ問題 韓国のフィリピンでの横暴を許してはならない!

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韓国人男性と現地のフィリピン女性の間に産まれた子どもをフィリピンでは、コリアンとフィリピーノを組み合わせた言葉「コピノ」と呼ばれている。

フィリピン国内で1万人を超える人数がいると言われているが、そもそもコピノが増加した理由は、多くの韓国人男性がフィリピンで売春旅行のほか、女性に対して無責任な性交渉を続けたことにあった。

また、フィリピンでは1930年より堕胎が違法になったことも、増加の原因となっているようだ。

当然、女性が妊娠をしたときには、韓国人男性は自国に帰国している場合が多く、仮にまだフィリピンにいたとしても、責任を取ることは滅多にない。






そのため産まれたコピノは父親のいない貧しい環境で強いられることになる。

このような現状に、具体的な対応策が取られてはいないようだが、今後はベトナムにおけるライダイハンと同様に、国際問題化する可能性もあるだろう。

日本でもインターネットを中心にコピノの存在が知られるようになり、「他国でこのような酷いことをしている韓国人が、慰安婦問題で日本を責める資格があるのか」と、批判的な意見が目立っている。

このような事実を世界に広めることこそ、慰安婦問題を解決させる第一歩になるかもしれないことから、ツイッターやフェイスブックでは「拡散」を呼び掛ける者も増加している。

  
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「韓国起源説」のあさましさを見たか

「韓国起源説」という言葉をご存じだろうか。

これは他国の文化について、何かにつけて勝手に起源を主張するという、韓国の悪癖を指す表現である。

対象は多岐にわたるが、多くの場合、その内容は事実誤認や捏造がほとんどであり、自民族中心主義的であると言える。

実際に「韓国起源」が主張されたものを見てみると、剣道や柔道、相撲、忍術、茶道、豆腐、醤油などの日本文化に始まって、日本語そのものや、卑弥呼、菅原道真、乃木希典などの歴史上の人物など、日本に関するものが多い。






日頃あれだけ日本を毛嫌いしているのに、これは一体どういうことかと思ってしまうが、そこは韓国、まともな理由を求める方が間違っているのだろう。

この「韓国起源説」について、「日本の文化をなんでも韓国起源説にして何かと話題のウリジナル」「世界的に和食がブームになると、今度は和食が韓国起源だと言い出すはず」など、冷ややかな声が上がっている。

何はともあれ、人の物を何でも欲しがる恥知らずな態度だけは、韓国起源であると言えるだろう。

  
ラベル:韓国起源説 日本
posted by ダーマン at 03:50| Comment(0) | 韓国起源 | 更新情報をチェックする

中国の大気汚染――揺らぐ紅い大国

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アメリカに続く世界第2位の経済大国として、急速な成長を遂げている中国。

しかし、その裏で重篤な環境汚染が進行しているのは、いまや誰もが知るところである。

特に大気汚染に関してはかなり悲惨な状況にあり、たとえば近年話題になったPM2.5などの問題がある。

過去のデータによれば汚染の進行度は日本の基準値の10倍を越えており、秋に開催された北京国際マラソンではガスマスクをつけて参加したランナーもいたほどだとか。

大量に排出された汚染物質で空は曇り、高層ビルが隠れてしまったという報道もある。






「中国の大気汚染は頭がおかしい」「でも大変だと騒いでも対策はしてないよね」「中国が自滅するのは勝手だがアジアや世界を巻き込むのは止めて欲しい」など、ネット上ではこれを危惧する声で溢れている。

急速な経済発展の代償は、やはり大きかったようだ。

  
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ヘイトスピーチと表現の自由

「ヘイトスピーチ」とは、人種や性別などについての差別・憎悪を表現することであり、日本語では「憎悪表現」「差別表現」などと訳される。

このヘイトスピーチに関連して近年話題となっているのは、「在日特権を許さない市民の会」、通称「在特会」の存在である。

在特会や彼らを始めとする右派系の団体は、在日朝鮮人問題などについて街頭デモを行っているが、そこでの発言がヘイトスピーチに当たるとされているのである。






これについて、今年8月、国連人種差別撤廃委員会から取り締まりを求める勧告がなされた。

上記のデモにおける文言は人種差別にあたり、「毅然とした対処が必要」とされたのである。

この出来事についてネット上では、「差別されるような行動とってれば差別されるのは当然だろ」など、国連側の対応を疑問視する声も上がっている。

確かに都合の悪い言葉を「差別」の一言で封じ込めるのは、あちこちに蔓延する自称「弱者」たちにとって繰り返されてきた手段である。

公正な批判までも「ヘイト」の言葉で括られてしまわないよう、注意が必要だろう。

  
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平昌五輪は本当に開催できるのか?

平昌五輪とは、2018年に開催される冬季オリンピックである。

冬季としては第23回目のオリンピックであり、開催地は韓国平昌。

2011年7月に行われた投票で、ドイツのミュンヘン、フランスのアヌシーを押さえて1位となり、開催地に選出された。

しかしこの平昌五輪、実は様々な問題が山積みなのをご存じだろうか。

まず第一に、降雪量が危惧されている。

2000年代の複数のデータを参照するに、平昌の平均降雪量は約26センチ。

競技用のスキー場を設営するためには30センチ以上の積雪が必要とされているが、この基準に達していない。






また第二に、工事の遅れが上げられる。

大会に使用される競技場は全部で13、うち6競技場は新しく建設される予定だが、2014年7月現在、入札さえ済んでいないという。

一説によれば、スポンサーが付かず、予算が足りないのが原因とされており、今年夏にはIOCに直接支援を求めるなど、前代未聞の事態となっている。

「本当に大丈夫なのかこの五輪」「最悪のシナリオは一部を平昌でやってできない分を日本で開催ってなること」など、ネット上でも不安の声が上がっている。

韓国が恥をさらす分には別にかまわないが、国際社会に迷惑をかけることだけは止めて欲しいところである。

  
posted by ダーマン at 03:47| Comment(0) | 平昌五輪 | 更新情報をチェックする

中国経済の行く末――紅い大国の命運は?

2010年に名目GDPで日本を抜き、世界第2位の経済大国となった中国。

2014年現在も成長は続いており、一説によれば2040年にはアメリカを抜いて世界第一位になるとも言われている。

しかし最近、「この好景気はいつまで続くのか」という不安が広まっているのも事実である。

急激な経済成長は、まず農村部と都市部との間の大幅な経済格差を生み出した。






また一人っ子政策の結果の労働力不足や少子高齢化といった人口問題が、ゆくゆくは強烈な逆風が予想されている。

これらの要因から、「中国バブルが崩壊する日は近い」という声も各所で囁かれているようだ。

たとえば今年の3月始め、銅の国際価格が暴落し、中国のとある企業がデフォルトに陥った。

「発表した数字では経済成長率は7%以上とありますが、実体はマイナス成長ですね」などなど、日本のネット上では厳しい声が散見される。

関係の善し悪しはともかく、そこは隣国、問題が起これば何かしらの影響は避けられない。

巻き込まれて大けがをしないよう、動向を注視する必要があるだろう。

  
posted by ダーマン at 03:46| Comment(0) | 日記 | 更新情報をチェックする
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