2014年12月15日

韓流の終焉。李明博の暴挙によって多くの日本人が韓国の実態を知った



2004年に日本で『冬のソナタ』がNHKで放映され第1次韓流ブームが到来、一部の中高年女性を熱狂させた。

また2010年頃にはK-POPが日本のメディアを賑わわせ、第2次韓流ブームに突入したのだ。

しかし熱狂したのは一部の国民だけであり、多くはアメリカの音楽のパクリであるK-POPに魅力を感じなかった。

それにも関わらず、フジテレビを中心とした日本のテレビ局が韓流を垂れ流したことにより、このブームが日本のメディアによってつくられたものであることがネットユーザーの共通認識となった。






そして韓流をゴリ押しするメディアに国民の怒りが爆発した象徴が、2010年8月に行われたフジテレビ抗議デモだろう。このデモによれば1万人以上の参加者が集まったのだった。

しかし韓流ブームは2012年8月に突如終焉を迎えることになる。切っ掛けは李明博前大統領が竹島に不法上陸だった。

さらに李大統領は天皇陛下に土下座を要求。

この行動はさすがに日本のメディアも報道しないわけにはいかず、するとこれまで韓流に熱狂していた中高年女性は「韓国がどんな国であるのか」を知った。そして韓流から離れていってしまったのである。

この一連の流れについて、ネット掲示板などでは「せっかく韓流を受け入れてやったのに大統領がすべてぶち壊すんだから韓国人は馬鹿だ」といった書き込み、或いは「これでやっとK-POPを聞かなくていいのかと思うと、李明博ありがとう」といった書き込みが目立ったようだ。

  
posted by ダーマン at 19:00| Comment(0) | 韓流 | 更新情報をチェックする

中国政府の一党独裁の計画経済に国民の怒りは爆発寸前!

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中国経済は中国共産党の独裁体制にあり、日本やアメリカのような自由競争は許されていない。

金融も金利もすべて政府の一存で決めているのである。

そのため2008年に世界を襲った世界金融危機の影響も、中国はほとんど受けることがなかった。

中国は「景気対策」のために不動産開発を推し進め、この危機を逃れたのだ。






しかし不動産バブルが巻き起こり、住宅価格は10年で10倍になった。

しかしそれに比例して国民の所得も10倍になったわけではないから、共産党の幹部など一部の国民しか住宅を購入することができず、中国国内には多くのゴーストタウンが誕生することになった。

また、これまで中国は日本など先進国の企業を受け入れることで、多くの資金を得ていた。

しかし昨今、尖閣問題などを理由に日中関係は悪化、日本企業の中国からの撤退や、新規参入が伸び悩むことになり、中国経済は徐々に陰りを見せ始めている。

その証拠に中国の富を独占する共産党の幹部は、自身の資産を海外に貯蓄している状態だ。

いくら国が発展しても、生活水準が一切向上しない国民の不満は募る一方で、いつ爆発してもおかしくない状態にまでなっている。

クーデターや軍閥による衝突が起きる可能性も年々高まっている。

しかしもし中国国内で有事が起きた場合、多くの中国人が難を逃れて日本に押し寄せる可能性もあることから、「中国人の入国には規制をかけたほうがいい」とブログなどで主張し、注意を呼び掛けている日本国民もいるようだ。

  
posted by ダーマン at 18:00| Comment(0) | 中国 | 更新情報をチェックする
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